トイレの全面リフォームにかかる費用
セカンドライフを快適に過ごすためには、トイレのバリアフリー化は欠かせません。
ここでは「安心・安全」に暮らすためのトイレリフォームに焦点を当て、費用や期間などを解説していきます。
トイレの全面リフォームの流れ
工事の規模にもよりますが、トイレは水まわりの中でも比較的工期が短く、必要な日数は3～5日程度です。
トイレリフォームの一般的な流れは、以下の通りです。
- リフォームの仕様決め
- 見積もり依頼
- 業者打ち合わせ
- 既存物撤去
- 内装工事
- 新規設置、配管接続
- 動作確認、通水テスト
リフォーム中はトイレの使用ができないため、他のトイレがない場合には仮設トイレの設置が必要になることがあります。
バリアフリー化を前提としたリフォームの場合、考えられるポイントとしては以下があります。
- 出入り口を広くする
- 段差の解消
- 車いす利用のための広さの確保
- 手すりの設置など、動作負担を軽減のための設備
どの工事の場合も間取りを変更するなど大掛かりな工事となるケースが多く、周囲のスペースを考慮して使用を決める必要があります。
また、既存のトイレの位置が寝室から遠い場合などには近くに移設もしくは増設するなどのプランが採用されます。
これらは要望として伝えつつ、依頼先の担当とも相談してより良いものを選ぶようにしましょう。
工事内容や便器の種類、手すりなどアクセサリーのグレードによって金額が変わるので、施工前には業者に見積もりを取ります。
リフォームを行う際には必ず相見積もりをとりましょう。相見積もりをすることで正しい施工金額の相場を知る手助けとなるだけでなく、業者ごとに異なるプランを知ることで自分に最適なものを選択しやすくなります。
- 和式トイレから洋式トイレへの交換：20万円～50万円 ／工期目安：2～3日
- 内装リフォーム（床材、クロスの張替え）：5万円～10万円／工期目安：1日
- トイレの間取り変更：15万円～30万円／工期目安：3～5日
相見積もりの内容や担当者の対応を見て業者を決めたら担当者と打ち合わせを行い、施工内容や使用する商品を決定します。
その際には細かな仕様や工事の日程、仕様などの要望をしっかりと伝え、施工内容を確認してから契約を結ぶのが重要です。
また、トイレのリフォームでは補助金制度が活用できることもあります。
施工内容や金額、住んでいる地域によって適用条件が異なりますので、業者との打ち合わせ時に確認してみてください。
掃除道具や小物類などの工事に不要なものはあらかじめ別の場所に移動しておきます。
工事は養生からはじまり、給水タンクや便器などを解体していきます。
希望した場合は、床材の交換や壁、天井のクロスの張替えを行います。
内装工事は、新しいトイレを設置する前に行うのが基本です。
内装工事が完了したら新しいトイレの設置を行います。
既存のトイレと排水の位置が異なる場合は追加で配管が必要になることもあります。
設置が完了したら最後に問題なく使用ができるのか、水漏れが起きていないかなどのテストを行います。
テストで異常がなければアクセサリを設置し、清掃をして工事が完了となります。
リフォームプランがある業者も
一部のリフォーム業者にはリフォームプランが用意されていることがあります。
リフォームプランとはトイレの商品代と施工費、その他に必要な廃材処分や内装をすべてまとめたもので、大きな仕様変更がなければ定額で行ってくれるサービスです。
交換するトイレにこだわりが少ない方であればこのようなリフォームプランを利用してリフォームを行うのがおすすめです。
リフォームプランは商品を大量入荷できるなどの側面から通常の施工よりも安く組まれていることが多く、お得にリフォームが行えます。見積もりを依頼する前からおおまかな金額がわかるのも嬉しいポイントです。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
