ホームセンターでのトイレリフォームはおすすめ？
トイレは10年を目安に経年劣化によって修理が必要になり、近くにホームセンターがあればそのままリフォームを依頼できます。本項ではホームセンターでのトイレリフォームについて詳しく解説します。
ホームセンターに依頼するメリット
ホームセンターは全国各地に展開されており、住宅設備や工具、建材、雑貨を販売している小売店です。店舗によっては軽トラックの貸出を行っているなど急な買い物でも安心して利用できることから気軽に足を運ぶことができ、実際に商品を目で見て選定できるのもメリットとしてあげられます。ここではそのようなホームセンターでのメリットを紹介します。
- 店舗が多く気軽に足を運べる
- 実際の商品を見て選定できる
ホームセンター最大のメリットとしてはやはり全国への展開数でしょう。年々店舗数を増やしているホームセンターは2024年現在は5000店舗を超え、その中の4割ほどがリフォーム工事を請け負っています。店舗数が最も多いコメリは沖縄県を除く46都道府県に展開されており、足を運ぶのは難しくありません。
実際に家に設置が可能な製品かどうかは現地見積もりの依頼をその場でできるためストレスも少なく、便器を含めたトイレ本体の交換から便座交換やタンク内の部品交換も依頼することができます。
ホームセンターは敷地が広く、多くの商品が展示されているため商品同士の比較もしやすく、その場で商品の特徴を店員に聞いて選定することが可能です。実際に商品を見ながら選定ができるリフォーム会社やメーカーのショールームやモデルルームと比較して商品数が多く、幅広い製品が展示されていることから明確に商品が決まっていない状態であれば大きなメリットです。
また、ホームセンターや家電量販店ではリテール品と呼ばれる量販店モデルで機能を絞った安価な製品が並びます。高機能性にこだわって選定をしないのであれば商品を安く購入できるケースもあります。
ホームセンターに依頼するデメリット
ホームセンターへの依頼はメリットだけでなくデメリットも存在します。ホームセンターにトイレリフォームを依頼するかどうかはメリットだけでなくデメリットも知ったうえで自分の求める工事が可能であるかを検討しましょう。
- 工事をするのは下請けの業者である
- 施工費用は専門業者と比較するとやや高め
多くのホームセンターでは職人を抱えておらず、地域で活動する水道業者へ交換工事を依頼します。下請けの職人へ工事を依頼するため、どのような職人が来るかどうかは工事の当日までわからず、依頼時に伝えた要望が細かく伝達されていないようなケースもあります。
また、職人の多くは個人事業主として仕事を請け負っているケースが多く、ホームセンター側で保証が用意されていなければアフターサポートが乏しいことが挙げられます。職人の実績や腕にもムラがあるため施工の質という観点では水道業者やリフォーム会社に劣る可能性が高いです。
下請けの職人による施工では質以外にもデメリットがあり、これは仲介業者が入ることによる中間マージンの発生です。ホームセンターも事業としてリフォームを行うため、利益を得ています。職人に直接依頼する金額に加えてホームセンターの利益も加算されるため基本的には設置工事かかる費用は高くなります。
前述したようにリテール品のような安価なトイレを購入できることを考えても総額費用は同等かそれ以上の金額になるため少しでも安く交換をしたいのであればおすすめできません。
トイレリフォームは業者選びも重要
トイレリフォームはホームセンター以外にも水道業者や工務店、ハウスメーカーなどに依頼が可能で、それぞれ費用相場や質、サービスに差があります。自分に合った商品の選定からそれが設置可能かどうかを見分けるのは難しく、専門家の意見を取り入れて選定していくことが重要です。
また、依頼先にもそれぞれ長所と短所があるため、自分の希望のリフォームを実現してくれる業者を選ぶよう予算とも相談して選ぶようにしましょう。
トイレのバリアフリーリフォームの具体例とポイント
高齢化社会が騒がれる昨今、住居内のバリアフリーリフォームを考える方も多いです。トイレは毎日使用するものなので優先度が高く施工方法もさまざま。本項ではトイレのバリアフリーリフォームについて解説します。
バリアフリーリフォームの具体例
トイレのバリアフリーリフォームは、今ある設備や機能によって工事内容が変わります。ここではリフォームする箇所やバリアフリー化する部分について具体的に解説します。
- スペースの拡張
- 段差のない床
- 手すりの設置
- 滑りにくい、掃除しやすい床
- 多機能トイレ
- 寝室の近くへの増設、移設
トイレ内のスペースが確保されていないと身体の移動が窮屈になり、方向転換も困難です。介護を行う際にも介護者が室内に入ってサポートをする必要がありますが、スペースが満足にないとそれすらも難しくなります。また、車椅子を使用する場合には車椅子が室内に入るスペースはもちろん、出入り口を通過できるかも問題でしょう。建具が開き戸の場合扉の開閉に必要なスペースも確保しなければならないため、建具を替えるのであれば引き戸にするのがおすすめです。
トイレのスペース拡張工事は周辺に拡張するスペースがあることは前提となりますが一度壁を解体し、新たに壁を作ります。拡張工事はおよそ15万円～30万円が相場で、扉を引き戸に交換する工事では4万円～10万円ほどを想定しておきましょう。
段差や敷居は転倒のリスクがあり、杖をついての歩行や車いすでの生活には不向きです。バリアフリーリフォームによって、段差のない床やスロープを設置することで転倒のリスクを軽減できます。
段差のない床へのバリアフリーリフォームの費用はだいたい5万円～10万円です。簡易的な方法としてスロープを設置するのも有効で、この場合の設置についてはサイズにもよりますが、1,000円～4,000円程度と簡単に設置ができます。
トイレ内への手すりの設置は、動線確保のために有効です。手すりを設置することで便座への立ち座りに力が入り、転倒防止にもつながります。手すりにはL字型やI字形、波状など種類も豊富で、滑りにくさや力の入りやすさなど用途や場所に合わせて設置します。
手すり設置の相場は工事費と合わせて1万円～10万円です。設置する壁に十分な下地がなければ設置することができないため、状態によっては下地補強工事などが必要になります。設置の際には必ず大工など専門知識を持つ職人に相談しましょう。
トイレリフォームではトイレ内の床を滑りにくい床にしたり、掃除しやすい床へ張替えるリフォームも可能です。たとえば素材の柔らかいクッションフロアにすることで衝撃を吸収し、より安全性を高めることができます。クッションフロアの張替えや上張りを行う場合はおよそ1万円～2万円ほどで完了します。
トイレの交換を考えている場合は多機能トイレと呼ばれる機能が豊富なトイレがおすすめです。多機能トイレの機能としては人感センサーを用いた自動開閉式の便座や温水洗浄便座など高齢者や身体の不自由な方には便利な機能が多く搭載されています。
また、レバー式ではなくリモコンタイプにすることで立ち座りの動きも軽減でき、快適に使用できるでしょう。多機能トイレは求める機能によって値段が大きく変わりますが、本体代のみで10万円～40万円ほどを見積もっておきましょう。
寝室の近くの部屋にトイレを増設したり、ベッドの横に移設をするといった工事が必要なケースも存在します。これは移動が困難な高齢者や要介護者のために行うことが多く、トイレに行くストレスを軽減する役割もあります。
この工事では配管を設置できる部屋なのかを考える必要があるため安易に行える工事ではありませんが、PanasonicのアラウーノVにある圧送タイプのようなトイレの開発も進んでおり、本来設置が難しかった場所でも設置ができるようになってきました。費用は工事規模で変わりますが30万円以上を想定しておきましょう。
バリアフリーリフォームのポイント
ここまではバリアフリーリフォームの具体例を紹介しましたが、トイレだけでもたくさんの施工方法があることがわかります。ここでは実際にバリアフリーリフォームを行うにあたって気をつけるべきポイントや知っておくべきことを紹介します。
バリアフリーリフォームを考えるのであれば現在使いやすい状態にすることだけでなく将来を見据え、10年後、15年後先を見据えた工事プランを考えておくことが重要です。
たとえば、今は少し足が不自由ではあるものの自力での歩行は可能な状態だとしても、10年後には車椅子生活を余儀なくされるかもしれません。また、今は元気であっても年齢とともに筋力は必ず低下するため、現在普通にできていたことが数年後にはできなくなる可能性もあります。
そのため今の状態に合わせたバリアフリーリフォームだけを検討するのではなく、将来のために車いすでも移動しやすいスペースを確保しておいたり、追加の工事を段階的にできるような工事プランを練ることで、耐用年数によるトイレや内装の劣化などにも対応できる失敗しないリフォームになります。
トイレのバリアフリーリフォームでは介護保険を適用して行うことも可能です。介護保険が適用されるケースには利用する被保険者が、要支援や要介護の認定をお住まいの自治体から受けている必要があります。要支援や要介護には段階があり、要支援1～2、要介護1～5と数字が大きくなるほど手厚い支援が受けられます。住んでいる地域の情報については役所や地域包括支援センター、ケアマネージャーにご確認ください。
介護保険を利用することで施工金額の最大9割の補助を受けることができます。1割の負担で介護リフォームを行えるためお得な制度ではありますが、事前に申請を行う点や申請書類など注意すべきことが多いので担当のケアマネージャーに相談してすすめるようにしましょう。
