トイレのバリアフリーリフォームの具体例とポイント
高齢化社会が騒がれる昨今、住居内のバリアフリーリフォームを考える方も多いです。トイレは毎日使用するものなので優先度が高く施工方法もさまざま。本項ではトイレのバリアフリーリフォームについて解説します。
バリアフリーリフォームの具体例
トイレのバリアフリーリフォームは、今ある設備や機能によって工事内容が変わります。ここではリフォームする箇所やバリアフリー化する部分について具体的に解説します。
- スペースの拡張
- 段差のない床
- 手すりの設置
- 滑りにくい、掃除しやすい床
- 多機能トイレ
- 寝室の近くへの増設、移設
トイレ内のスペースが確保されていないと身体の移動が窮屈になり、方向転換も困難です。介護を行う際にも介護者が室内に入ってサポートをする必要がありますが、スペースが満足にないとそれすらも難しくなります。また、車椅子を使用する場合には車椅子が室内に入るスペースはもちろん、出入り口を通過できるかも問題でしょう。建具が開き戸の場合扉の開閉に必要なスペースも確保しなければならないため、建具を替えるのであれば引き戸にするのがおすすめです。
トイレのスペース拡張工事は周辺に拡張するスペースがあることは前提となりますが一度壁を解体し、新たに壁を作ります。拡張工事はおよそ15万円～30万円が相場で、扉を引き戸に交換する工事では4万円～10万円ほどを想定しておきましょう。
段差や敷居は転倒のリスクがあり、杖をついての歩行や車いすでの生活には不向きです。バリアフリーリフォームによって、段差のない床やスロープを設置することで転倒のリスクを軽減できます。
段差のない床へのバリアフリーリフォームの費用はだいたい5万円～10万円です。簡易的な方法としてスロープを設置するのも有効で、この場合の設置についてはサイズにもよりますが、1,000円～4,000円程度と簡単に設置ができます。
トイレ内への手すりの設置は、動線確保のために有効です。手すりを設置することで便座への立ち座りに力が入り、転倒防止にもつながります。手すりにはL字型やI字形、波状など種類も豊富で、滑りにくさや力の入りやすさなど用途や場所に合わせて設置します。
手すり設置の相場は工事費と合わせて1万円～10万円です。設置する壁に十分な下地がなければ設置することができないため、状態によっては下地補強工事などが必要になります。設置の際には必ず大工など専門知識を持つ職人に相談しましょう。
トイレリフォームではトイレ内の床を滑りにくい床にしたり、掃除しやすい床へ張替えるリフォームも可能です。たとえば素材の柔らかいクッションフロアにすることで衝撃を吸収し、より安全性を高めることができます。クッションフロアの張替えや上張りを行う場合はおよそ1万円～2万円ほどで完了します。
トイレの交換を考えている場合は多機能トイレと呼ばれる機能が豊富なトイレがおすすめです。多機能トイレの機能としては人感センサーを用いた自動開閉式の便座や温水洗浄便座など高齢者や身体の不自由な方には便利な機能が多く搭載されています。
また、レバー式ではなくリモコンタイプにすることで立ち座りの動きも軽減でき、快適に使用できるでしょう。多機能トイレは求める機能によって値段が大きく変わりますが、本体代のみで10万円～40万円ほどを見積もっておきましょう。
寝室の近くの部屋にトイレを増設したり、ベッドの横に移設をするといった工事が必要なケースも存在します。これは移動が困難な高齢者や要介護者のために行うことが多く、トイレに行くストレスを軽減する役割もあります。
この工事では配管を設置できる部屋なのかを考える必要があるため安易に行える工事ではありませんが、PanasonicのアラウーノVにある圧送タイプのようなトイレの開発も進んでおり、本来設置が難しかった場所でも設置ができるようになってきました。費用は工事規模で変わりますが30万円以上を想定しておきましょう。
バリアフリーリフォームのポイント
ここまではバリアフリーリフォームの具体例を紹介しましたが、トイレだけでもたくさんの施工方法があることがわかります。ここでは実際にバリアフリーリフォームを行うにあたって気をつけるべきポイントや知っておくべきことを紹介します。
バリアフリーリフォームを考えるのであれば現在使いやすい状態にすることだけでなく将来を見据え、10年後、15年後先を見据えた工事プランを考えておくことが重要です。
たとえば、今は少し足が不自由ではあるものの自力での歩行は可能な状態だとしても、10年後には車椅子生活を余儀なくされるかもしれません。また、今は元気であっても年齢とともに筋力は必ず低下するため、現在普通にできていたことが数年後にはできなくなる可能性もあります。
そのため今の状態に合わせたバリアフリーリフォームだけを検討するのではなく、将来のために車いすでも移動しやすいスペースを確保しておいたり、追加の工事を段階的にできるような工事プランを練ることで、耐用年数によるトイレや内装の劣化などにも対応できる失敗しないリフォームになります。
トイレのバリアフリーリフォームでは介護保険を適用して行うことも可能です。介護保険が適用されるケースには利用する被保険者が、要支援や要介護の認定をお住まいの自治体から受けている必要があります。要支援や要介護には段階があり、要支援1～2、要介護1～5と数字が大きくなるほど手厚い支援が受けられます。住んでいる地域の情報については役所や地域包括支援センター、ケアマネージャーにご確認ください。
介護保険を利用することで施工金額の最大9割の補助を受けることができます。1割の負担で介護リフォームを行えるためお得な制度ではありますが、事前に申請を行う点や申請書類など注意すべきことが多いので担当のケアマネージャーに相談してすすめるようにしましょう。
段差解消を目的としたトイレリフォーム
バリアフリーリフォームの一環でトイレの段差解消を行なう家庭も多いです。すぐに必要ない場合でも今後のことを考えて一緒に施工するのがおすすめで、ここでは段差解消リフォームのメリットやポイントを詳しく解説します。
段差解消リフォームのメリット
段差解消リフォームを行うメリットとしては主に下記の2点が挙げられます。
- 高齢者自身が安全に生活できる
- 家族の不安の種を取り除ける
段差をなくしてフラットな床にすることでつまづいて転倒する危険性を減らすことができれば日常生活で感じるストレスの軽減にも繋がります。中には段差を乗り越えることが億劫でトイレに行くことを減らすあまり体調不良につながることもあるので心理的なことを考えてもバリアフリーリフォームはおすすめです。
怪我の心配が少ないというのは同居している家族にとっても安心材料で、転倒の危険を減らしておくことは家族全員の不安の種を取り除くこともできます。
段差を解消する方法
段差解消リフォームと一言でいっても家の状態や仕上がりからいろいろな方法があります。ここでは代表的な工法を2つ紹介します。
トイレには扉を設置するため、引き戸でも開き戸でも基本的には敷居が存在します。敷居をまたいで入退室を行なうのは転倒の可能性もあるため、平らにできるのであれば行っておきたい工事です。建具の枠を撤去して床を均し、開き戸であればへの字タイプの敷居へ変更することでも段差解消は可能です。
また、介護のしやすさや入退室のしやすさを考えると開き戸よりも引き戸がおすすめ。引き戸のレールであれば大きな段差を必要としません。引き戸の中には吊戸タイプのものもあり、これであれば床を完全にフラットにすることも可能です。
トイレと廊下の床の高さが異なる場合は敷居を撤去するだけではフラットにできないため、床上げ工事が必要となります。基本的には高い方の床の高さに合わせて下地を組み直して行いますが工事範囲によって費用や工期が異なるのでどのように工事を行うかは密に相談をしておきましょう。
段差解消リフォームのポイント
ここでは段差解消リフォームのポイントについて詳しく解説します。リフォーム前に意識しておくだけでより充実した施工が可能となるでしょう。
段差解消のためのリフォームは親世代の介護や老後を見据えて行なうリフォームのため今は大丈夫だからといって工事内容を決めるのではなく、今後のためにという気持ちで工事する箇所や内容を決めるのがおすすめです。
たとえば、段差解消の目的としては足腰の力が弱くなることで段差をまたぐのが辛いためです。それであれば立ち座りや移動の補助として手すりがあれば力も入りやすく、転倒防止にもなります。手すりの設置は壁の下地によって設置ができるかが決まるため大工工事が必要になることも多いです。段差解消リフォームでも大工工事を行なうため同時に施工をすれば手間も減らせ、金額的にもお得です。
建具変更に関しても同様で、開き戸の場合は開閉スペースが必要で、この部分はものを置くことができずにデッドスペースとなります。特に内開きの場合、転倒時に身体が障害物となって開けるのが困難になることもあるでしょう。
引き戸に交換するメリットとしては開閉スペースが不要なため、トイレの室内を有効活用でき、立ち座りの補助や車椅子での利用も可能となります。レバーやドアノブを回す必要がないことから小さい力で開閉もできるのでおすすめです。
