トイレ増設リフォームの費用相場と確認事項
親世帯、子世帯との同居するための二世帯住宅や、介護生活を見据えたとき、現状のままでは不便に感じる設備が出てくるでしょう。
トイレもリフォームが必要とされる設備の一つで、介護トイレの設置や広い場所への移設、2階への増設など、検討を要する場面は多くあります。
ここでは、トイレの増設リフォームについて解説していきます。
トイレ増設リフォームの費用相場
トイレを増設するために必要なスペースは、1畳ほどの広さが必要です。通常、押し入れやクローゼットなどが増設時のトイレとして使われます。
大体の費用感は40万円～100万円程度ですが、あくまでも目安であり、選ぶ商品や設置工事の状況によって誤差は出てきます。次に解説する費用詳細で相場感を掴んでください。
商品代はトイレ本体の代金や内装で使う壁紙などを自分で選択するため、求める性能やデザインによって変動します。
介護用のトイレや温水便座など自分の希望する商品をこの段階で選択することになります。取捨選択ができるのは商品代だけであり、他の費用は削ることができないため、十分検討して決めるようにしましょう。
一般的な洋式トイレであれば本体代として5万円～15万円ほどを見積もっておきましょう。高性能なトイレの場合50万円を超えるものもありますので必要な機能を絞るなどして決めてください。
設置費用の内訳は、トイレ本体の設置作業やトイレ内で使用される電気のコンセント設置費が主な項目です。トイレ本体の利用目的（介護用や利便性の高いもの）によって設置費も変わってきます。
設置費用は交換のみであれば2万円～4万円ほどが費用相場です。
既存トイレの解体、設置はおよそ2万円ほど。コンセント新設には家の状態にもよりますが壁内での作業が発生するため注意が必要です。
内装費は、壁紙の張替えや床の仕上げに関わる費用です。窓や電装部に装飾を施す費用も含まれます。
クロスの張替えは一般的なトイレのサイズでは2万円～3万円ほどを見ておけば問題ありません。床材はクッションフロアやフローリング、タイルなのかによって変動はしますが2万円～6万円ほど必要です。
配管工事費とは、トイレに繋ぐ水の配管工事に掛かる費用です。配管工事費を算出するときには配管の長さが関係してきます。
トイレの設置場所によって費用が影響してくることを覚えておきましょう。
その他諸経費は、工事の際に出る廃材の処分費や工事車両の駐車に関わる料金、工事中の養生費などが含まれます。
諸経費の目安は全体の費用のおよそ10%です。
工事の前に確認するべきこと
ここでは工事を行う前に施主自身が確認しておくべきことを解説します。自分で確認するのが難しい場合には担当者に相談するようにしましょう。
建築確認申請とは、建築物が法や条例などに反していないかを建築主事、または指定確認検査機関に確認してもらう手続きのことです。
防火地域や準防火地域ではない区域において、増築面積が10㎡以内のときには確認申請が不要であり、トイレ増設のケースでは不要である場合が多いです。
ただし、地域的な例外があるため、自治体への確認はしておいた方がよいでしょう。
排水管を通す場所のスペースや勾配によっては、工事自体が困難な場合もあります。
また、排水管を通す場所が寝室の近くだと、水が流れる音が睡眠の妨げになることも起こりえますのでそういった影響も考慮するようにしましょう。
タンクレストイレは、水道から直接水を流す仕組みになっています。水道の水圧を利用して、より効率的に排水するように設計され節水効果もあります。
デザイン性も良く人気の高い製品ですが、設置するためには必要最低限の水圧が必要なため、地域自体の水圧が低かったり築年数の古いマンションの高層階では設置が難しい場合があります。
タンクレストイレを検討している場合は、事前に水圧チェックを実施して設置しても問題がないか確認をするようにしてください。
段差解消を目的としたトイレリフォーム
バリアフリーリフォームの一環でトイレの段差解消を行なう家庭も多いです。すぐに必要ない場合でも今後のことを考えて一緒に施工するのがおすすめで、ここでは段差解消リフォームのメリットやポイントを詳しく解説します。
段差解消リフォームのメリット
段差解消リフォームを行うメリットとしては主に下記の2点が挙げられます。
- 高齢者自身が安全に生活できる
- 家族の不安の種を取り除ける
段差をなくしてフラットな床にすることでつまづいて転倒する危険性を減らすことができれば日常生活で感じるストレスの軽減にも繋がります。中には段差を乗り越えることが億劫でトイレに行くことを減らすあまり体調不良につながることもあるので心理的なことを考えてもバリアフリーリフォームはおすすめです。
怪我の心配が少ないというのは同居している家族にとっても安心材料で、転倒の危険を減らしておくことは家族全員の不安の種を取り除くこともできます。
段差を解消する方法
段差解消リフォームと一言でいっても家の状態や仕上がりからいろいろな方法があります。ここでは代表的な工法を2つ紹介します。
トイレには扉を設置するため、引き戸でも開き戸でも基本的には敷居が存在します。敷居をまたいで入退室を行なうのは転倒の可能性もあるため、平らにできるのであれば行っておきたい工事です。建具の枠を撤去して床を均し、開き戸であればへの字タイプの敷居へ変更することでも段差解消は可能です。
また、介護のしやすさや入退室のしやすさを考えると開き戸よりも引き戸がおすすめ。引き戸のレールであれば大きな段差を必要としません。引き戸の中には吊戸タイプのものもあり、これであれば床を完全にフラットにすることも可能です。
トイレと廊下の床の高さが異なる場合は敷居を撤去するだけではフラットにできないため、床上げ工事が必要となります。基本的には高い方の床の高さに合わせて下地を組み直して行いますが工事範囲によって費用や工期が異なるのでどのように工事を行うかは密に相談をしておきましょう。
段差解消リフォームのポイント
ここでは段差解消リフォームのポイントについて詳しく解説します。リフォーム前に意識しておくだけでより充実した施工が可能となるでしょう。
段差解消のためのリフォームは親世代の介護や老後を見据えて行なうリフォームのため今は大丈夫だからといって工事内容を決めるのではなく、今後のためにという気持ちで工事する箇所や内容を決めるのがおすすめです。
たとえば、段差解消の目的としては足腰の力が弱くなることで段差をまたぐのが辛いためです。それであれば立ち座りや移動の補助として手すりがあれば力も入りやすく、転倒防止にもなります。手すりの設置は壁の下地によって設置ができるかが決まるため大工工事が必要になることも多いです。段差解消リフォームでも大工工事を行なうため同時に施工をすれば手間も減らせ、金額的にもお得です。
建具変更に関しても同様で、開き戸の場合は開閉スペースが必要で、この部分はものを置くことができずにデッドスペースとなります。特に内開きの場合、転倒時に身体が障害物となって開けるのが困難になることもあるでしょう。
引き戸に交換するメリットとしては開閉スペースが不要なため、トイレの室内を有効活用でき、立ち座りの補助や車椅子での利用も可能となります。レバーやドアノブを回す必要がないことから小さい力で開閉もできるのでおすすめです。
