段差解消を目的としたトイレリフォーム
バリアフリーリフォームの一環でトイレの段差解消を行なう家庭も多いです。すぐに必要ない場合でも今後のことを考えて一緒に施工するのがおすすめで、ここでは段差解消リフォームのメリットやポイントを詳しく解説します。
段差解消リフォームのメリット
段差解消リフォームを行うメリットとしては主に下記の2点が挙げられます。
- 高齢者自身が安全に生活できる
- 家族の不安の種を取り除ける
段差をなくしてフラットな床にすることでつまづいて転倒する危険性を減らすことができれば日常生活で感じるストレスの軽減にも繋がります。中には段差を乗り越えることが億劫でトイレに行くことを減らすあまり体調不良につながることもあるので心理的なことを考えてもバリアフリーリフォームはおすすめです。
怪我の心配が少ないというのは同居している家族にとっても安心材料で、転倒の危険を減らしておくことは家族全員の不安の種を取り除くこともできます。
段差を解消する方法
段差解消リフォームと一言でいっても家の状態や仕上がりからいろいろな方法があります。ここでは代表的な工法を2つ紹介します。
トイレには扉を設置するため、引き戸でも開き戸でも基本的には敷居が存在します。敷居をまたいで入退室を行なうのは転倒の可能性もあるため、平らにできるのであれば行っておきたい工事です。建具の枠を撤去して床を均し、開き戸であればへの字タイプの敷居へ変更することでも段差解消は可能です。
また、介護のしやすさや入退室のしやすさを考えると開き戸よりも引き戸がおすすめ。引き戸のレールであれば大きな段差を必要としません。引き戸の中には吊戸タイプのものもあり、これであれば床を完全にフラットにすることも可能です。
トイレと廊下の床の高さが異なる場合は敷居を撤去するだけではフラットにできないため、床上げ工事が必要となります。基本的には高い方の床の高さに合わせて下地を組み直して行いますが工事範囲によって費用や工期が異なるのでどのように工事を行うかは密に相談をしておきましょう。
段差解消リフォームのポイント
ここでは段差解消リフォームのポイントについて詳しく解説します。リフォーム前に意識しておくだけでより充実した施工が可能となるでしょう。
段差解消のためのリフォームは親世代の介護や老後を見据えて行なうリフォームのため今は大丈夫だからといって工事内容を決めるのではなく、今後のためにという気持ちで工事する箇所や内容を決めるのがおすすめです。
たとえば、段差解消の目的としては足腰の力が弱くなることで段差をまたぐのが辛いためです。それであれば立ち座りや移動の補助として手すりがあれば力も入りやすく、転倒防止にもなります。手すりの設置は壁の下地によって設置ができるかが決まるため大工工事が必要になることも多いです。段差解消リフォームでも大工工事を行なうため同時に施工をすれば手間も減らせ、金額的にもお得です。
建具変更に関しても同様で、開き戸の場合は開閉スペースが必要で、この部分はものを置くことができずにデッドスペースとなります。特に内開きの場合、転倒時に身体が障害物となって開けるのが困難になることもあるでしょう。
引き戸に交換するメリットとしては開閉スペースが不要なため、トイレの室内を有効活用でき、立ち座りの補助や車椅子での利用も可能となります。レバーやドアノブを回す必要がないことから小さい力で開閉もできるのでおすすめです。
トイレリフォームは補助金や助成金を利用して賢く施工！
家族の高齢化が進み、自宅のバリアフリー化を検討している人も多いでしょう。特にトイレの介護が必要になると働きに出ることに制限がかかりかねません。
高齢者が自宅で快適に過ごすためにトイレのバリアフリーリフォームはとても重要な課題ですが、リフォームには大きな費用が掛かってしまうので簡単には決断できません。
そこで、トイレのバリアフリーリフォームで利用できる国や自治体からの補助金や助成金を紹介します。補助金や助成金が受けられる条件は自治体によっても異なるので、自分に合った制度を調べてみましょう。
補助金や助成金はどういう工事でつかえる？
補助金や助成金は環境に優しい節水型のトイレや、介護のためのバリアフリーリフォームで利用できます。
ここではその2つのケースについて詳しく解説をします。
国土交通省が行っている「こどもみらい住宅支援事業」では省エネリフォームを行う際に補助金を利用できます。
トイレリフォームでは節水型トイレを設置することで、水資源の確保に貢献すること、環境負荷を軽減することにつながるため対象工事として認定されています。
節水型トイレは、大4,8L以下、小3,8L以下、シャワー0,8L以下、その他、自治体によって定められた性能のものが対象で、申請方法は各自治体の窓口で行います。
こどもみらい住宅支援事業では東京都で最大8万円、大阪府で最大5万円の助成金が受けられます。
バリアフリー工事を行う際には地方自治体の助成制度などが受けられます。
支給額は、20万円を上限として工事費用の最大9割を受け取ることができます。
申請期限は工事完了後3ヶ月以内が申請期限の物が多いので注意しましょう。
自治体によってはバリアフリー工事を対象とした補助金制度がない地方もあるので自宅のある地方自治体の公式ホームページを確認しておきましょう。
和式トイレ、汲み取り式トイレから洋式トイレへの変更も多くの地方自治体で助成制度を行なっています。
水洗化支援、水洗化奨励は水洗工事に関するアドバイスや情報を提供し、洋式トイレ変更への工事費用の一部を助成金で補助してくれます。
助成金が受けられる条件は以下になります。
- 所得制限を満たしていること
- 地方自治体に住民登録していること
- 工事を行う住宅に移住していること
- 申請者が60歳以上の高齢であること
また、工事の内容は以下になります。
- 和式便器から洋式トイレに変更する事
- 汲み取り式から水洗トイレに変更する事
費用は参考として以下になります。
- トイレ本体：5万円～30万円
- 工費：10万円～30万円
また補助金がない地方自治体もありますので住まいの地方自治体にお問い合わせください。
介護保険が利用できるケースも
「要支援認定、要介護認定を受けていること」という条件を満たせば、トイレのバリアフリーリフォームで介護保険が使用できることがあります。
介護保険が使用するには、国が定めた要支援1～2、要介護1～5の認定が必要です。
介護保険の対象となるリフォーム工事は以下になります。
- ・段差の解消
- ・手すりの取り付け
- ・洋式トイレへの交換
- ・滑りにくい床材への交換
- ・引き戸への扉の取り換え
また、地方自治体によっては以下のような基準を満たしている必要があります。
- 介護保険の限度額以内で収まっている工事である事
- 工事を行う地方自治体に住民票がある事
- 工事完了後、被保険者が安全に使用できる状態である事
詳しくはお住まいの地方自治体のホームページに記載がありますので内容を確認し、問い合わせてみることをおすすめします。
補助金がなくても安く施工はできる？
補助金や助成金が受けられなかった場合でも安く施工できる方法を紹介します。
- ・リフォーム業者の閑散期に施工する
- ・自分でDIY施工する
- ・業者を選ぶときは相見積もりを行う
- ・節水型トイレを選ぶ
リフォーム業者にも忙しい時期と、暇がある時期がありますので、値引き交渉がしやすい暇な時期を練るのがおすすめです。
大掛かりな工事ではなく、簡単そうな工事であれば、自分で施工すると費用を抑えることが出来ます。
YouTubeなどのSNSで色々なレクチャー動画がありますのでホームセンターで材料を揃えて施工するのも良いと思います。
施工業者を選ぶときは、複数の業者に見積もりをお願いし、内容を比較する事が肝心です。
そうすることで工費、サービスの交渉がとてもしやすくなります。
節水型のトイレは従来のトイレと比べてとてもランニングコストを抑えることが出来ます。
従来のトイレが、水道代、下水道代を合わせて年間約3万円に対して、節水型のトイレなら年間約1万円と約3分の1に抑えることが出来ます。
月に換算すると、1,666円お得という事になります。
初期費用は掛かりますが、長い目で見るとメリットがあるでしょう。
