トイレのバリアフリーリフォームの具体例とポイント
高齢化社会が騒がれる昨今、住居内のバリアフリーリフォームを考える方も多いです。トイレは毎日使用するものなので優先度が高く施工方法もさまざま。本項ではトイレのバリアフリーリフォームについて解説します。
バリアフリーリフォームの具体例
トイレのバリアフリーリフォームは、今ある設備や機能によって工事内容が変わります。ここではリフォームする箇所やバリアフリー化する部分について具体的に解説します。
- スペースの拡張
- 段差のない床
- 手すりの設置
- 滑りにくい、掃除しやすい床
- 多機能トイレ
- 寝室の近くへの増設、移設
トイレ内のスペースが確保されていないと身体の移動が窮屈になり、方向転換も困難です。介護を行う際にも介護者が室内に入ってサポートをする必要がありますが、スペースが満足にないとそれすらも難しくなります。また、車椅子を使用する場合には車椅子が室内に入るスペースはもちろん、出入り口を通過できるかも問題でしょう。建具が開き戸の場合扉の開閉に必要なスペースも確保しなければならないため、建具を替えるのであれば引き戸にするのがおすすめです。
トイレのスペース拡張工事は周辺に拡張するスペースがあることは前提となりますが一度壁を解体し、新たに壁を作ります。拡張工事はおよそ15万円～30万円が相場で、扉を引き戸に交換する工事では4万円～10万円ほどを想定しておきましょう。
段差や敷居は転倒のリスクがあり、杖をついての歩行や車いすでの生活には不向きです。バリアフリーリフォームによって、段差のない床やスロープを設置することで転倒のリスクを軽減できます。
段差のない床へのバリアフリーリフォームの費用はだいたい5万円～10万円です。簡易的な方法としてスロープを設置するのも有効で、この場合の設置についてはサイズにもよりますが、1,000円～4,000円程度と簡単に設置ができます。
トイレ内への手すりの設置は、動線確保のために有効です。手すりを設置することで便座への立ち座りに力が入り、転倒防止にもつながります。手すりにはL字型やI字形、波状など種類も豊富で、滑りにくさや力の入りやすさなど用途や場所に合わせて設置します。
手すり設置の相場は工事費と合わせて1万円～10万円です。設置する壁に十分な下地がなければ設置することができないため、状態によっては下地補強工事などが必要になります。設置の際には必ず大工など専門知識を持つ職人に相談しましょう。
トイレリフォームではトイレ内の床を滑りにくい床にしたり、掃除しやすい床へ張替えるリフォームも可能です。たとえば素材の柔らかいクッションフロアにすることで衝撃を吸収し、より安全性を高めることができます。クッションフロアの張替えや上張りを行う場合はおよそ1万円～2万円ほどで完了します。
トイレの交換を考えている場合は多機能トイレと呼ばれる機能が豊富なトイレがおすすめです。多機能トイレの機能としては人感センサーを用いた自動開閉式の便座や温水洗浄便座など高齢者や身体の不自由な方には便利な機能が多く搭載されています。
また、レバー式ではなくリモコンタイプにすることで立ち座りの動きも軽減でき、快適に使用できるでしょう。多機能トイレは求める機能によって値段が大きく変わりますが、本体代のみで10万円～40万円ほどを見積もっておきましょう。
寝室の近くの部屋にトイレを増設したり、ベッドの横に移設をするといった工事が必要なケースも存在します。これは移動が困難な高齢者や要介護者のために行うことが多く、トイレに行くストレスを軽減する役割もあります。
この工事では配管を設置できる部屋なのかを考える必要があるため安易に行える工事ではありませんが、PanasonicのアラウーノVにある圧送タイプのようなトイレの開発も進んでおり、本来設置が難しかった場所でも設置ができるようになってきました。費用は工事規模で変わりますが30万円以上を想定しておきましょう。
バリアフリーリフォームのポイント
ここまではバリアフリーリフォームの具体例を紹介しましたが、トイレだけでもたくさんの施工方法があることがわかります。ここでは実際にバリアフリーリフォームを行うにあたって気をつけるべきポイントや知っておくべきことを紹介します。
バリアフリーリフォームを考えるのであれば現在使いやすい状態にすることだけでなく将来を見据え、10年後、15年後先を見据えた工事プランを考えておくことが重要です。
たとえば、今は少し足が不自由ではあるものの自力での歩行は可能な状態だとしても、10年後には車椅子生活を余儀なくされるかもしれません。また、今は元気であっても年齢とともに筋力は必ず低下するため、現在普通にできていたことが数年後にはできなくなる可能性もあります。
そのため今の状態に合わせたバリアフリーリフォームだけを検討するのではなく、将来のために車いすでも移動しやすいスペースを確保しておいたり、追加の工事を段階的にできるような工事プランを練ることで、耐用年数によるトイレや内装の劣化などにも対応できる失敗しないリフォームになります。
トイレのバリアフリーリフォームでは介護保険を適用して行うことも可能です。介護保険が適用されるケースには利用する被保険者が、要支援や要介護の認定をお住まいの自治体から受けている必要があります。要支援や要介護には段階があり、要支援1～2、要介護1～5と数字が大きくなるほど手厚い支援が受けられます。住んでいる地域の情報については役所や地域包括支援センター、ケアマネージャーにご確認ください。
介護保険を利用することで施工金額の最大9割の補助を受けることができます。1割の負担で介護リフォームを行えるためお得な制度ではありますが、事前に申請を行う点や申請書類など注意すべきことが多いので担当のケアマネージャーに相談してすすめるようにしましょう。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
