トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
ヤマダ電機のトイレリフォームと交換業者の選び方
ヤマダ電機は家電量販店ですがテレビショッピングを通じてトイレリフォームのサービスを展開しています。本項ではヤマダ電機のリフォームサービスとトイレリフォームの依頼先について解説します。
ヤマダテレビショッピングのトイレリフォーム
ヤマダ電機のテレビショッピングである『ヤマダテレビショピング』では、家電製品だけでなく、家具やインテリア、リフォームも扱っています。家電から生活空間をトータルコーディネートをテーマに、放送はBS日テレ・BS朝日・BSフジ・BS-TBSや、地方の放送局の山形放送・群馬テレビ・TOKYOMX、ラジオの文化放送で行っています。
ヤマダテレビショピングではトイレリフォームを行っているためテレビで視聴したことをきっかけにトイレリフォームを検討している方も少なくありません。ヤマダテレビショッピングのリフォームプランはどのような内容なのか、施工はどういった流れで勧められるのかを詳しく解説します。
ヤマダテレビショッピングでトイレリフォームを行う場合、商品の代金には標準工事費が含まれた状態なので追加で費用が必要になるケースは極めて少ないです。ヤマダテレビショッピングの標準工事費には養生工事や既存トイレの解体、給水管と排水管の接続工事、新規設置、産廃処理が含まれています。
追加で費用が必要になるケースでは、例えば既存のトイレにコンセントがないため、コンセントの増設が必要な場合や床や壁の内装工事が必要になる場合が当てはまります。この場合、追加費用を支払ってヤマダテレビショッピングに依頼をするのか、この部分だけ別の業者に依頼をするのか、すべての工事を別の業者に依頼するのかといった選択が必要になります。
ヤマダテレビショッピングでのリフォームでは契約後の施工内容は変わらないですが、契約までの流れが他の業者とは異なる部分があります。本項ではその部分にスポットを当てて解説します。
- 来店、相談
- 現場確認
- CG、VR作成
- プランニング、提案
- お見積り提出
- 契約・工事日程決定
- リフォーム工事
まずはヤマダ電機の店舗窓口、もしくはテレビショッピングの専用電話やフォームに問い合わせることでトイレリフォームの相談が可能です。多くの水道業者やリフォーム業者とは異なり店舗に直接赴いて依頼することができるのは嬉しいポイントでもあります。
相談をして実際に工事をする前に見積もりを作成してもらいましょう。日程を担当と決めて実際に家のトイレを見て見積もりを作成してもらいます。トイレリフォームのイメージが湧きづらいといった方に向けてヤマダテレビショッピングではCGやVRを利用して施工後のイメージを見せてくれるので気になる方はお願いをしておきましょう。その後見積書をもらい、工事内容と費用に納得がいけば契約をして工事日を決める流れになります。
トイレリフォーム業者の選び方
トイレリフォームを依頼する場合、ヤマダ電機のような家電量販店以外にもさまざまな業者があります。同じ業者の中でも会社によってサービス内容や費用は異なりますが、ここでは業者ごとの特徴を詳しく解説します。
家電量販店は全国各地に店舗を構えており、前述したヤマダ電機以外にビックカメラやケーズホールディングス、エディオンなどが当てはまります。家電量販店では特定のメーカー製品を販売しているというよりもメーカーごと、商品ごとの比較がしやすいようさまざまなメーカーの製品を展示、販売しているのが特徴です。
メーカーとの関わりが密な家電量販店では保証期間が長く、ヤマダテレビショッピングの製品では最長15年と他業者では真似できない保障の手厚さは売りの一つです。展示されている商品を実際に見たり触ったりして選定ができるほか、メーカー販売員がいる店舗では詳しく製品の紹介を受けることも可能です。
デメリットとしては施工業者の質が挙げられます。基本的に家電量販店側で手配をするため、その地域で提携している一人親方のような個人事業主の職人が施工にあたるケースが多く、サービスの質にはムラがあります。
ホームセンターも家電量販店と同様で全国各地に店舗を構えていますが、住宅設備の販売だけでなくDIY向きの製品や工具なども取り扱っています。有名な企業ではカインズやコーナン、DCM、コメリなどがマーケットシェアとしては高いです。
ホームセンター同様に商品を見て選びやすいですが、説明を受けるという点ではやや劣ります。トイレ工事はDIYで行うのは難しく、一部必要な資格等も考慮すると業者に頼むべき工事のため家の近くにあるのがホームセンターでなければわざわざホームセンターを選ぶメリットは薄いです。
しかし、家電量販店やホームセンターにはリテール品と呼ばれる機能を絞った安価なモデルが卸されていることがあります。機能を絞ることで費用を抑えたモデルなので高機能トイレを求める場合はおすすめできませんが、機能にこだわりがなく安くリフォームをしたいのであれば候補に入ります。
水道業者は主に水トラブルの緊急駆けつけサービスとして全国に存在する業者で、地域密着で施工している会社が多いです。トイレ以外にもキッチンやお風呂などの水まわりトラブルに対応しているため素早く対応をしてっくれるのは大きなメリットです。また、多くの現場を見てきた職人が多いため商材知識や現場の収め方を知っている職人であれば安心して任せることができます。
あくまで水まわり設備の専門業者なので床や壁などの内装工事には対応していない業者も存在するため、どこまで依頼できるのかを確認しておく必要があります。一部の業者では特定のメーカーしか取り扱っていないなどの縛りもあるので依頼時に確認しておくことが重要です。
リフォーム業者はその名の通りリフォーム工事を専門に行う職人会社です。配管工や電気工事士、ガススペシャリストなどあらゆる工事の職人が在籍している総合リフォーム会社や大工工事のみ自社で行い、内装は外注するなど分業している会社もあるので見極めが重要です。
リフォーム業者は専門家が対応してくれるため、施工経験と費用、保証などの面で優れます。しかし、前述したように一部の工事を外注しているケースではマージンの分費用が高くなる可能性があるので、気になる方は自社施工かどうか確認してみるとよいでしょう。
