ホームセンターでのトイレリフォームはおすすめ？
トイレは10年を目安に経年劣化によって修理が必要になり、近くにホームセンターがあればそのままリフォームを依頼できます。本項ではホームセンターでのトイレリフォームについて詳しく解説します。
ホームセンターに依頼するメリット
ホームセンターは全国各地に展開されており、住宅設備や工具、建材、雑貨を販売している小売店です。店舗によっては軽トラックの貸出を行っているなど急な買い物でも安心して利用できることから気軽に足を運ぶことができ、実際に商品を目で見て選定できるのもメリットとしてあげられます。ここではそのようなホームセンターでのメリットを紹介します。
- 店舗が多く気軽に足を運べる
- 実際の商品を見て選定できる
ホームセンター最大のメリットとしてはやはり全国への展開数でしょう。年々店舗数を増やしているホームセンターは2024年現在は5000店舗を超え、その中の4割ほどがリフォーム工事を請け負っています。店舗数が最も多いコメリは沖縄県を除く46都道府県に展開されており、足を運ぶのは難しくありません。
実際に家に設置が可能な製品かどうかは現地見積もりの依頼をその場でできるためストレスも少なく、便器を含めたトイレ本体の交換から便座交換やタンク内の部品交換も依頼することができます。
ホームセンターは敷地が広く、多くの商品が展示されているため商品同士の比較もしやすく、その場で商品の特徴を店員に聞いて選定することが可能です。実際に商品を見ながら選定ができるリフォーム会社やメーカーのショールームやモデルルームと比較して商品数が多く、幅広い製品が展示されていることから明確に商品が決まっていない状態であれば大きなメリットです。
また、ホームセンターや家電量販店ではリテール品と呼ばれる量販店モデルで機能を絞った安価な製品が並びます。高機能性にこだわって選定をしないのであれば商品を安く購入できるケースもあります。
ホームセンターに依頼するデメリット
ホームセンターへの依頼はメリットだけでなくデメリットも存在します。ホームセンターにトイレリフォームを依頼するかどうかはメリットだけでなくデメリットも知ったうえで自分の求める工事が可能であるかを検討しましょう。
- 工事をするのは下請けの業者である
- 施工費用は専門業者と比較するとやや高め
多くのホームセンターでは職人を抱えておらず、地域で活動する水道業者へ交換工事を依頼します。下請けの職人へ工事を依頼するため、どのような職人が来るかどうかは工事の当日までわからず、依頼時に伝えた要望が細かく伝達されていないようなケースもあります。
また、職人の多くは個人事業主として仕事を請け負っているケースが多く、ホームセンター側で保証が用意されていなければアフターサポートが乏しいことが挙げられます。職人の実績や腕にもムラがあるため施工の質という観点では水道業者やリフォーム会社に劣る可能性が高いです。
下請けの職人による施工では質以外にもデメリットがあり、これは仲介業者が入ることによる中間マージンの発生です。ホームセンターも事業としてリフォームを行うため、利益を得ています。職人に直接依頼する金額に加えてホームセンターの利益も加算されるため基本的には設置工事かかる費用は高くなります。
前述したようにリテール品のような安価なトイレを購入できることを考えても総額費用は同等かそれ以上の金額になるため少しでも安く交換をしたいのであればおすすめできません。
トイレリフォームは業者選びも重要
トイレリフォームはホームセンター以外にも水道業者や工務店、ハウスメーカーなどに依頼が可能で、それぞれ費用相場や質、サービスに差があります。自分に合った商品の選定からそれが設置可能かどうかを見分けるのは難しく、専門家の意見を取り入れて選定していくことが重要です。
また、依頼先にもそれぞれ長所と短所があるため、自分の希望のリフォームを実現してくれる業者を選ぶよう予算とも相談して選ぶようにしましょう。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
