トイレリフォームを阿南市で行う際のおすすめ業者の費用や特徴を調査

和式トイレから洋式トイレにリフォームする場合の費用と工事方法

和式トイレは徐々に洋式トイレに移り変わっていっていますが、まだまだ使用されている家が多いのも事実です。本項では和式トイレから洋式トイレへリフォームする場合の費用と工事方法を解説します。

リフォーム工事の費用相場

和式トイレから洋式トイレにリフォームを行う場合、施工内容に大きな違いはありませんが、新たに設置するトイレによって費用は変動します。和式トイレから洋式トイレに交換する場合はただ設備交換する工事とは異なり、一度床を解体し、配管工事を行うケースが多いです。買いたい、配管工事は既存の状態や床材によっても変化しますが5万円～15万円ほどを必要とします。

新たに設置するトイレや便座によっては電気工事が必要な場合もあります。この場合は電気工事士の資格を持つ職人に依頼する必要があるため注意しましょう。配線工事やコンセントの増設はおよそ1万円～2万円ほど。壁内に配線を通すため同時に壁紙の張替えを行うのがおすすめです。

費用が大きく変わるトイレ本体はメーカーや機能によっても変わりますが、組み合わせトイレの場合は5万円～10万円、一体型トイレの場合は10万円～25万円、タンクレストイレでは15万円～50万円ほどが必要です。配管工事を行う関係で個室の広さが十分であれば設置の難しい本体は少なく、比較的自由に選べるため、実際に自分に必要な機能やデザインとも相談して決めるのがおすすめです。

和式から洋式へリフォームする場合の工事方法

ここでは工事の内容について解説をします。和式トイレから洋式トイレにリフォームする場合の工事内容は大きく下記の5つに分けることができます。間取りや材質、必要な工事によって期間に差は出ますが、3日～5日ほどを想定しておきましょう。

工事期間中は当然トイレの使用はできません。自宅にトイレが2箇所以上あればもう一方を使用すれば問題ありませんが、1箇所しかないのであれば仮設トイレの設置を検討しましょう。工事を依頼する業者によっては仮設トイレを手配してくれる業者もいますが、あらかじめ確認しておくようにしましょう。

• 解体工事
• 配管工事
• 下地工事
• 内装工事
• 新規設置

解体工事では既存のトイレや床の解体を行います。木材でできている場合は一度解体して再度下地を組み直しますが、既存の床が在来工法やタイルの場合は解体に時間がかかります。間取りを変更する場合や新たに手すりなどを設置する場合はあわせて壁面の解体を行います。

配管工事、下地工事が終わったら内装工事を行います。基本的にトイレのサイズが変わるため床材を新しいものに変えますが、デザインや機能も考えて選択しましょう。安価なものでは洗面所などでも使用されるクッションフロアがあり、掃除もしやすく耐水性もあるのでおすすめです。廊下の床材と合わせてフラットな床にするのもおすすめで、この場合はフローリングであることが多いですが、バリアフリー工事も兼ねて採用されることが多いです。

内装工事が終わったら新しいトイレの設置を行います。先に内装をしておくことでトイレやアクセサリ類の収まりが良くなるのでこの順序で行われます。

リフォームのメリット

ここからは和式トイレから洋式トイレにリフォームするメリットについて紹介します。主なメリットは下記の3つです。

• 利便性が向上し使いやすくなる
• 節水効果による節約に期待ができる
• 衛生面の向上に期待ができる

利便性の観点でメリットを感じる方は非常に多く、和式トイレ使用時の蹲踞のような姿勢は高齢者や妊婦、ケガをしている方には負担が大きく、場合によっては姿勢を取ることが難しいでしょう。姿勢を取ることができたとしてもくつろぐことはできず、毎日使用するトイレだからこそ快適に使用したいという方が多いです。洋式トイレは椅子のように座ることができるのでリフォームによって快適になることは言うまでもありません。

機能面でも洋式トイレにリフォームすることで得られる恩恵が大きく、温水洗浄便座や脱臭といった機能を併せ持つトイレも多く、快適さだけでなく掃除の手間を減らす効果にも期待ができます。

洋式トイレは和式トイレと比較して1回の洗浄に使用する水量が少なく節水効果に期待ができます。従来の和式トイレはおよそ16Lの水を使用していましたが、最近の洋式トイレでは6Lほど、節水トイレと呼ばれるものであれば更に少なく4L以下で流すことができる製品もあります。毎日10回トイレの水を流しているとしたら年間1万円以上の節約が可能で、リフォーム費用の大部分を回収できる計算です。

トイレの種類ごとに使用水量と節約金額の目安をまとめましたのでリフォームする際にどのトイレにするか迷っている方は施工費用だけでなくこちらも参考にして選定をしてみてください。今回の計算では水道料金を0.3円/Lで計算しています。

最後に紹介するのは衛生面です。和式トイレよりも底が深く水が飛び散ることがない洋式トイレは周囲の床や壁が汚れる心配も少なく、臭いも広がりづらいのが特徴です。また、掃除の面でも便器の形状は掃除のしやすい形状となっていることから汚れを残す心配も少ないでしょう。凹凸が少なく掃除のしやすいトイレやフチなし便器、さらには自動洗浄機能があるなどトイレも日々進化しているため、きれいに保つという点でも洋式トイレへのリフォームは大きなメリットです。

トイレリフォームの見積もりはここをチェック！

トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。

ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。

見積書の項目と費用相場

トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。

• 商品代、材料費
• 施工費
• 廃材処分費
• 諸経費

トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。

たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。

また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。

材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。

床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。

施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。

トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。

また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。

廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。

この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。

特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。

諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。

トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。

また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。

見積もりで注意したいポイント

トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。

• 一式ではなく細かく書いてあるか
• わからない項目はないか
• 担当者が丁寧に説明してくれるか
• 補助金を利用する場合は要件を満たしているか

見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。

一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。

作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。

たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。

見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。

諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。

たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。

また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。

特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。

わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。

一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。

良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。

また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。

トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。

たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。

また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。

意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。