ヤマダ電機のトイレリフォームと交換業者の選び方
ヤマダ電機は家電量販店ですがテレビショッピングを通じてトイレリフォームのサービスを展開しています。本項ではヤマダ電機のリフォームサービスとトイレリフォームの依頼先について解説します。
ヤマダテレビショッピングのトイレリフォーム
ヤマダ電機のテレビショッピングである『ヤマダテレビショピング』では、家電製品だけでなく、家具やインテリア、リフォームも扱っています。家電から生活空間をトータルコーディネートをテーマに、放送はBS日テレ・BS朝日・BSフジ・BS-TBSや、地方の放送局の山形放送・群馬テレビ・TOKYOMX、ラジオの文化放送で行っています。
ヤマダテレビショピングではトイレリフォームを行っているためテレビで視聴したことをきっかけにトイレリフォームを検討している方も少なくありません。ヤマダテレビショッピングのリフォームプランはどのような内容なのか、施工はどういった流れで勧められるのかを詳しく解説します。
ヤマダテレビショッピングでトイレリフォームを行う場合、商品の代金には標準工事費が含まれた状態なので追加で費用が必要になるケースは極めて少ないです。ヤマダテレビショッピングの標準工事費には養生工事や既存トイレの解体、給水管と排水管の接続工事、新規設置、産廃処理が含まれています。
追加で費用が必要になるケースでは、例えば既存のトイレにコンセントがないため、コンセントの増設が必要な場合や床や壁の内装工事が必要になる場合が当てはまります。この場合、追加費用を支払ってヤマダテレビショッピングに依頼をするのか、この部分だけ別の業者に依頼をするのか、すべての工事を別の業者に依頼するのかといった選択が必要になります。
ヤマダテレビショッピングでのリフォームでは契約後の施工内容は変わらないですが、契約までの流れが他の業者とは異なる部分があります。本項ではその部分にスポットを当てて解説します。
- 来店、相談
- 現場確認
- CG、VR作成
- プランニング、提案
- お見積り提出
- 契約・工事日程決定
- リフォーム工事
まずはヤマダ電機の店舗窓口、もしくはテレビショッピングの専用電話やフォームに問い合わせることでトイレリフォームの相談が可能です。多くの水道業者やリフォーム業者とは異なり店舗に直接赴いて依頼することができるのは嬉しいポイントでもあります。
相談をして実際に工事をする前に見積もりを作成してもらいましょう。日程を担当と決めて実際に家のトイレを見て見積もりを作成してもらいます。トイレリフォームのイメージが湧きづらいといった方に向けてヤマダテレビショッピングではCGやVRを利用して施工後のイメージを見せてくれるので気になる方はお願いをしておきましょう。その後見積書をもらい、工事内容と費用に納得がいけば契約をして工事日を決める流れになります。
トイレリフォーム業者の選び方
トイレリフォームを依頼する場合、ヤマダ電機のような家電量販店以外にもさまざまな業者があります。同じ業者の中でも会社によってサービス内容や費用は異なりますが、ここでは業者ごとの特徴を詳しく解説します。
家電量販店は全国各地に店舗を構えており、前述したヤマダ電機以外にビックカメラやケーズホールディングス、エディオンなどが当てはまります。家電量販店では特定のメーカー製品を販売しているというよりもメーカーごと、商品ごとの比較がしやすいようさまざまなメーカーの製品を展示、販売しているのが特徴です。
メーカーとの関わりが密な家電量販店では保証期間が長く、ヤマダテレビショッピングの製品では最長15年と他業者では真似できない保障の手厚さは売りの一つです。展示されている商品を実際に見たり触ったりして選定ができるほか、メーカー販売員がいる店舗では詳しく製品の紹介を受けることも可能です。
デメリットとしては施工業者の質が挙げられます。基本的に家電量販店側で手配をするため、その地域で提携している一人親方のような個人事業主の職人が施工にあたるケースが多く、サービスの質にはムラがあります。
ホームセンターも家電量販店と同様で全国各地に店舗を構えていますが、住宅設備の販売だけでなくDIY向きの製品や工具なども取り扱っています。有名な企業ではカインズやコーナン、DCM、コメリなどがマーケットシェアとしては高いです。
ホームセンター同様に商品を見て選びやすいですが、説明を受けるという点ではやや劣ります。トイレ工事はDIYで行うのは難しく、一部必要な資格等も考慮すると業者に頼むべき工事のため家の近くにあるのがホームセンターでなければわざわざホームセンターを選ぶメリットは薄いです。
しかし、家電量販店やホームセンターにはリテール品と呼ばれる機能を絞った安価なモデルが卸されていることがあります。機能を絞ることで費用を抑えたモデルなので高機能トイレを求める場合はおすすめできませんが、機能にこだわりがなく安くリフォームをしたいのであれば候補に入ります。
水道業者は主に水トラブルの緊急駆けつけサービスとして全国に存在する業者で、地域密着で施工している会社が多いです。トイレ以外にもキッチンやお風呂などの水まわりトラブルに対応しているため素早く対応をしてっくれるのは大きなメリットです。また、多くの現場を見てきた職人が多いため商材知識や現場の収め方を知っている職人であれば安心して任せることができます。
あくまで水まわり設備の専門業者なので床や壁などの内装工事には対応していない業者も存在するため、どこまで依頼できるのかを確認しておく必要があります。一部の業者では特定のメーカーしか取り扱っていないなどの縛りもあるので依頼時に確認しておくことが重要です。
リフォーム業者はその名の通りリフォーム工事を専門に行う職人会社です。配管工や電気工事士、ガススペシャリストなどあらゆる工事の職人が在籍している総合リフォーム会社や大工工事のみ自社で行い、内装は外注するなど分業している会社もあるので見極めが重要です。
リフォーム業者は専門家が対応してくれるため、施工経験と費用、保証などの面で優れます。しかし、前述したように一部の工事を外注しているケースではマージンの分費用が高くなる可能性があるので、気になる方は自社施工かどうか確認してみるとよいでしょう。
トイレリフォームは補助金や助成金を利用して賢く施工！
家族の高齢化が進み、自宅のバリアフリー化を検討している人も多いでしょう。特にトイレの介護が必要になると働きに出ることに制限がかかりかねません。
高齢者が自宅で快適に過ごすためにトイレのバリアフリーリフォームはとても重要な課題ですが、リフォームには大きな費用が掛かってしまうので簡単には決断できません。
そこで、トイレのバリアフリーリフォームで利用できる国や自治体からの補助金や助成金を紹介します。補助金や助成金が受けられる条件は自治体によっても異なるので、自分に合った制度を調べてみましょう。
補助金や助成金はどういう工事でつかえる？
補助金や助成金は環境に優しい節水型のトイレや、介護のためのバリアフリーリフォームで利用できます。
ここではその2つのケースについて詳しく解説をします。
国土交通省が行っている「こどもみらい住宅支援事業」では省エネリフォームを行う際に補助金を利用できます。
トイレリフォームでは節水型トイレを設置することで、水資源の確保に貢献すること、環境負荷を軽減することにつながるため対象工事として認定されています。
節水型トイレは、大4,8L以下、小3,8L以下、シャワー0,8L以下、その他、自治体によって定められた性能のものが対象で、申請方法は各自治体の窓口で行います。
こどもみらい住宅支援事業では東京都で最大8万円、大阪府で最大5万円の助成金が受けられます。
バリアフリー工事を行う際には地方自治体の助成制度などが受けられます。
支給額は、20万円を上限として工事費用の最大9割を受け取ることができます。
申請期限は工事完了後3ヶ月以内が申請期限の物が多いので注意しましょう。
自治体によってはバリアフリー工事を対象とした補助金制度がない地方もあるので自宅のある地方自治体の公式ホームページを確認しておきましょう。
和式トイレ、汲み取り式トイレから洋式トイレへの変更も多くの地方自治体で助成制度を行なっています。
水洗化支援、水洗化奨励は水洗工事に関するアドバイスや情報を提供し、洋式トイレ変更への工事費用の一部を助成金で補助してくれます。
助成金が受けられる条件は以下になります。
- 所得制限を満たしていること
- 地方自治体に住民登録していること
- 工事を行う住宅に移住していること
- 申請者が60歳以上の高齢であること
また、工事の内容は以下になります。
- 和式便器から洋式トイレに変更する事
- 汲み取り式から水洗トイレに変更する事
費用は参考として以下になります。
- トイレ本体：5万円～30万円
- 工費：10万円～30万円
また補助金がない地方自治体もありますので住まいの地方自治体にお問い合わせください。
介護保険が利用できるケースも
「要支援認定、要介護認定を受けていること」という条件を満たせば、トイレのバリアフリーリフォームで介護保険が使用できることがあります。
介護保険が使用するには、国が定めた要支援1～2、要介護1～5の認定が必要です。
介護保険の対象となるリフォーム工事は以下になります。
- ・段差の解消
- ・手すりの取り付け
- ・洋式トイレへの交換
- ・滑りにくい床材への交換
- ・引き戸への扉の取り換え
また、地方自治体によっては以下のような基準を満たしている必要があります。
- 介護保険の限度額以内で収まっている工事である事
- 工事を行う地方自治体に住民票がある事
- 工事完了後、被保険者が安全に使用できる状態である事
詳しくはお住まいの地方自治体のホームページに記載がありますので内容を確認し、問い合わせてみることをおすすめします。
補助金がなくても安く施工はできる？
補助金や助成金が受けられなかった場合でも安く施工できる方法を紹介します。
- ・リフォーム業者の閑散期に施工する
- ・自分でDIY施工する
- ・業者を選ぶときは相見積もりを行う
- ・節水型トイレを選ぶ
リフォーム業者にも忙しい時期と、暇がある時期がありますので、値引き交渉がしやすい暇な時期を練るのがおすすめです。
大掛かりな工事ではなく、簡単そうな工事であれば、自分で施工すると費用を抑えることが出来ます。
YouTubeなどのSNSで色々なレクチャー動画がありますのでホームセンターで材料を揃えて施工するのも良いと思います。
施工業者を選ぶときは、複数の業者に見積もりをお願いし、内容を比較する事が肝心です。
そうすることで工費、サービスの交渉がとてもしやすくなります。
節水型のトイレは従来のトイレと比べてとてもランニングコストを抑えることが出来ます。
従来のトイレが、水道代、下水道代を合わせて年間約3万円に対して、節水型のトイレなら年間約1万円と約3分の1に抑えることが出来ます。
月に換算すると、1,666円お得という事になります。
初期費用は掛かりますが、長い目で見るとメリットがあるでしょう。
